災害時トイレ・クライシス対策に「スカウト式トイレ」を

2024.10.01

令和6年元旦夕刻、能登半島で震度7の大地震が発生した。古い木造住宅は軒並み倒壊し圧死者多数、インフラは寸断され病院は機能喪失に近く救援もままならない状況となった。東北大震災で大問題になったトイレ問題は、能登でもまたしても発生した。

地震、断水、トイレ問題発生

報道によれば地震発生直後に断水が発生している（※１，２，３）。断水すれば水洗トイレは流せず機能喪失する。石川県全体の水洗化率は94.9% （※４）なので、地震発生直後にトイレ問題は発生したことになる。

1月2日にはトイレ問題について報道 が見られる。トイレの水洗に必要な水量は最新式のもので5L以下、旧来のものは10Lで以上あるが、タンク内の水は大であれば一回で使い切ってしまい、断水すると次は無い。高架貯水槽があっても一日利用水量の一割程度の容量 （※５）なので、一日もたない。避難所のトイレは数人が使っただけで数時間後にはもう流せなくなっていたことになる。

尿だけであれば便器に溜まる封水量を超えた分は流出するが、大便は流れない。大便をする人がいれば、あとは便器内に溜まるだけになってしまう。一日尿量は約1L～、便量は200g程度とされるから、50人避難者が居れば一日の排泄物は70L前後になる。洋式便器の容量は7～10L程度（筆者概算）なので10基あっても一日たらずでいっぱいになる。

発生する諸問題そして感染症

避難所の水洗トイレはあっという間に便尿が溜まるバケツ同然になる。発生する衛生的問題として１）臭気　２）便器特に洋式便器便座の（病原体）汚染 　３）手洗い困難　４）感染　５）ハエ等の害虫発生　６）心理的不快感　等が起こり得る。

衛生的問題に続いて、汚いトイレに行きたくないがために食事水分摂取を控えることによる便秘、脱水、体調不良が起こる。中でも脱水は、脳梗塞や心筋梗塞など血栓性疾患の原因となり得るため、災害関連死に結び付き得る。

仮設トイレは報道等によると5日頃までには設置が各所で始まっているが、問題も発生している（※６）。１）要介護者等がトイレの段差を登れない　２）電灯が無く夜間真っ暗になる場合がある　３）便槽容量に限界がある　等である。特に３）は本来なら専門業者が回収処理するが、道路寸断された被災地ではどこまで対応できただろうか。仮設トイレの便槽容量は400～500L程度のようなので、一日の排せつ物が一人2Lなら200人分、50人の避難所なら4日分である。

報道によれば2月10日時点で避難所においてインフルエンザやコロナ等の呼吸器感染症99人、ノロウイルス感染等が43人報告された （※７）という。インフルエンザ、新型コロナ、ノロウイルスとも基礎疾患がある高齢者にとっては致死的リスクになる。住居の倒壊を免れても停電断水のため避難した人も多数居ると想われるが、避難が逆に感染機会となり死を招くことにもなりかねない。

 

 

トイレが無い場所でどうするか「スカウトトイレ」

筆者はボーイスカウト活動経験がある。様々な活動を行うが基本は「野営」つまりキャンプ、アウトドア訓練であり、トイレについての訓練もあった。野営は整ったキャンプ場とは限らないから、トイレも作るのである。といっても簡単で、またげる程度の深さ30cm～ほどの穴を掘る。周りに目隠しになる木や茂みがあればそのまま使うこともあるし、シートなどで隠すこともある （※８）。尿は土に浸み込むので貯まらず、便も少しずつ埋めるのであまり匂わず害虫も発生しにくい。流す必要が無いので水も不要である。撤収時には完全に埋め戻しトイレだったことがわかるよう木の枝で目印を立てておけば、数か月で土に還る。

今回の能登地方は過疎地かつ戸建てが多いので（69.3%） （※９）、しゃがめる程度の地面があれば「スカウト式トイレ」は設置できる。一戸に居住者2,3名なら、一度掘れば数日は使えるはずである。浅い井戸や水源が近い場合は適切ではないが、昨今の住宅ではまず考える必要は無いだろう。

都市部、住宅密集地でどうするか

スカウト式トイレを設営できれば、仮設トイレ整備までの一週間足らずは十分足りるはずである。しかし露出した地面が無い都市部や庭というほどの土地がない住宅密集地では、スカウト式トイレの設置は困難になり得る。東北大震災での下水管の損傷は、意外に少なく2.33%であった（※10）。断水により水洗不可能でも下水管路が健在なら、尿は便器にして自然流下でき、簡易トイレや袋、オムツ等にすることができる。オムツにした便はゴミ袋に密閉すれば処理は容易い。

近年有用性が言われるマンホールトイレ（※11)はスカウト式トイレの現代版である。ビルなどであらかじめ下水にアクセスできるマンホールを必要数設置しておいて、いざとなれば上に置くだけである。

災害弱者の早期二次避難の必要性

「スカウト式トイレ」の活用と「大小でのトイレ使い分け」で、災害時でも仮設トイレ整備までの数日程度は何とか凌げそうである。残る問題は災害弱者、この場合は要介護者や重度障害者など、トイレ自立できない人である。

筆者がかつて勤務した徳洲会は全国に多数の拠点が存在し、独自のDMATとしてTMATを組織し緻密な記録も公表されている。今回能登地震でも1月1日夜には派遣準備を開始し翌2日午後には輪島市、穴水市に到着、3日中には避難所に介護需要があると把握されている。F避難所では300人ほどの避難者のうち15人ほどの要介護度が高いと報告され、地元クリニックや訪問看護ステーションの看護師がケアしているとある。また6日には避難所で新型コロナ、発熱や下痢嘔吐が発生しPPEとゾーニング対応とある。

前述のように要介護者は簡易トイレ利用も困難である。認知症であればゾーニングや手洗いなど理解できずに徘徊して感染媒介する恐れがあるし、新型コロナは筆者も外来業務で家庭内感染はほぼ必発と経験しているから、避難所がクラスターになりかねない。避難後数日で感染症が目立ち始めたのは、十分衛生を保てない人たちが感染し媒介した可能性もあるだろう。

以上を鑑みると、特に重度要介護者や重度障害者、医療的ケア児など、さらに妊産授乳婦と乳幼児は、早期にケアの整った場所に二次避難させる必要性がある。トイレと衛生的自立を考えると、車椅子以下のADL（日常生活動作）ないし認知症など概ね要介護3以上がその対象と考えられる。筆者は1月4日アゴラ掲載論文でリロケーション・ダメージ等を考えると要介護者の早急な二次避難は二の次と述べたが、東北大震災の経験に関わらずトイレ問題が繰り返され避難所感染クラスターが多数発生したことを鑑みると、再考が必要である。

おわりに

能登震災では下水損傷が甚大であり、報道によれば管路の7割以上が損壊したともいう （※12）。人口減少する過疎地に元通り下水復旧させることは、費用時間ともに厳しい。過疎地集落や郊外の全壊住宅から市街地への、集住コンパクトシティ化を進める必要もあるだろう。今後のインフラ減築も踏まえて、バイオテクノロジーやろ過膜など新技術により次世代型汲み取りトイレの開発も必要になり得る。当座は全国的対策として、マンホールトイレを一定規模のビルやマンション等には設置を義務化してはどうか。

長期与党政権が東北大震災後に叫んだ「国土強靭化」は虚しくまさに瓦解した。東北大震災でトイレ問題が知られたのにほとんど対策は無かった。原発止めて電力の1/3を喪失したのに節電はどこへいったのか、街は電飾でキラキラである。「のど元過ぎれば」は少なくともトイレについてはもうやめて、次に備えるべきだ。

1)【時系列でわかる①】石川・志賀町で震度7　大津波警報も発表
https://news.yahoo.co.jp/articles/97da74b4a0bdfc5c9d5c165af6c79bd02fe846ff

2)【時系列でわかる②】津波注意報がすべて解除
https://news.yahoo.co.jp/articles/1453569bb3757d53495a29a2596b151cad423f40

3)白煙のなか続く救助、揺れ・断水に住民不安　能登半島地震 - 日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF0209C0S4A100C2000000/

4)令和3年度末 汚水処理人口普及率 石川県
https://www.pref.ishikawa.lg.jp/seikatsuhaisui/shiryo/gesui/3hukyur3.html

5)貯水槽水道の管理について 弘前市
https://www.city.hirosaki.aomori.jp/kurashi/suidou/setsubi/2015-0121-1109-375.html

6)なぜ繰り返す？被災地トイレ問題◇記者が見た現実、最初に必要なのは… 時事通信
https://news.yahoo.co.jp/articles/148f0f23de5ff86e793fb0c347d62ee2d1068f43

7)呼吸器などの感染症１４０人超　能登半島地震の被災地 北國新聞
https://www.hokkoku.co.jp/articles/-/1286781

8)スカウト式トイレ （ボーイスカウト大網白里第一団）
https://scout-oami.net/13_Boy/20070203_Camp/20070203BS_Camp.html

9)平成３０年住宅・土地統計調査住宅数概数集計（石川県分）の概要
https://toukei.pref.ishikawa.lg.jp/dl/3605/h30jyuutakusugaisu.pdf

10)東日本大震災における下水道管路施設震災被害復旧対応
https://www.thr.mlit.go.jp/bumon/b06111/kenseibup/gesuido/pdf/H24shinsaityousa.pdf

11)「マンホールトイレ」とは
https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/sewerage/mizukokudo_sewerage_tk_000411.html

12)地震で下水道も被害… 点検済みの7割以上で損傷 自治体別の水道復旧見込み時期は
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/mro/965896?display=1

 

新西横浜街の予防医療ケア研究室　保健師・看護師・元先端バイオ創薬ベンチャー取締役五十嵐 直敬
1995年北里大学看護学部卒。
北里大学東病院、内科クリニックを経て1999年横浜市内で訪問看護ステーション新設、所長。難病ケア、リハビリ、在宅ホスピスに携わり介護保険制度発足時に横浜市介護認定審査委員。2000年に遺伝子治療の可能性を探求し先端バイオ創薬ベンチャー取締役。
その後救急病院、訪問看護所長、介護施設長等を経て外来看護の傍ら2017年より新西横浜街の予防医療ケア研究室としてコンサル等活動。
1995年北里大学看護学部卒。
北里大学東病院、内科クリニックを経て1999年横浜市内で訪問看護ステーション新設、所長。難病ケア、リハビリ、在宅ホスピスに携わり介護保険制度発足時に横浜市介護認定審査委員。2000年に遺伝子治療の可能性を探求し先端バイオ創薬ベンチャー取締役。
その後救急病院、訪問看護所長、介護施設長等を経て外来看護の傍ら2017年より新西横浜街の予防医療ケア研究室としてコンサル等活動。
2024.10.01
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